2021/07/23(金)

10時17分10秒

The ST

世界の出来事を独自の見解で読み解く 刺激的金融ブログ

検索

ドル/円

The Stray Times(有料版)の予告  109回目

| 有料版記事予告 | 2021年5月16日 |

The Stray Times(有料版)の予告  109回目

 5月17日(月曜日)の夕方に予定通り更新します。以下、予定内容です。

1,特別特集  いったん急落した世界の株式市場をどう読む?

 先週の世界の株式市場は急落した後、週末にかけて急回復した。

 世界には数多くの解説(あるいは後講釈)が溢れ返っているが、さてここからどう考えるべきなのか? そのまま株式市場に限らず世界の「バブル」が弾けてしまうのか?

 本誌はここのところ繰り返している「バブルの寿命はあと6~12か月ある」との説を変えていない。なぜそう考えるのか?を責任をもって解説する。

 
2,今週の「一言加えたい」銘柄    ソフトバンクグループ編

 やはりソフトバンクグループ(以下、SBG)を取り上げないわけにはいかない。2021年3月期通年で5兆円近い純利益を上げた会社を素通りするのは「失礼」だからである。

 純粋の投資会社となったSBGは、今でもMBOで非上場化すべきと考える。あくまでもハゲタカを排除するとの条件付きであるが、その辺も取り上げたい。

3,お勧めコーナー

 今週は「映画」かもしれません。

2021年5月16日

The Stray Times(有料版)の予告 108回目

| 有料版記事予告 | 2021年5月09日 |

 5月10日(月曜日)の夕方に予定通り更新します。以下、予定内容です。

 

1,特別特集  いろんな「兆候」があり過ぎた先週の世界と日本

 先週(5月3日~7日)は、日本ではGW中で営業日は後半の2日しかなかったが、米国をはじめ世界では結構気になる「兆候」が目立った。

 日本ではコロナウイルス拡大による緊急事態宣言の拡大・延長、いよいよ待ったなしとなってきた東京オリンピックの開催可否の決断、国際比較でも「異常」なコロナワクチン投与の遅れとドタバタなどである。

 米国では逆にコロナワクチン投与の効果を「前提」にした経済課活動再開、足元ではインフレの芽がますます目立つ中で7日に発表された4月雇用者数の「意外な」低迷、それにも関わらずNYダウの新高値更新や、新たに現れた「ドージコイン」の急騰。

 しかしそんな目先の解説は「ほどほど」にして(先週書いたように「バブル」の寿命はあと6~12か月に伸びているから慌てる必要はない)、米国にとっても日本にとっても世界中にとっても「最重要課題」である中国の暴走とその対策を、じっくり考えなければならない。4月28日の議会演説からもわかるようにバイデンは(少なくとも)中国と戦うことはできず、日本も同様に怪しい。

 

2,今週の「一言加えたい」銘柄    JAL&ANA編

 コロナウイルスの影響をもろに受けているため「やむを得ない」ともいえるが、2021年3月期における純損失はJALが2866億円、ANAが4046億円となった。この2社に限らず世界の航空会社、航空機製造会社、航空機リース会社などは「いずれに需要が回復する」ことを前提に耐えているが、もしそうでなかったらどうなるのか? 

 その辺まで突っ込んで考えてみたい。

 

3,お勧め「書籍」コーナー

 未定です

 

2021年5月9日

最新有料記事サンプル


2021年7月19日配信分
お勧め「書籍」コーナー

お勧め「書籍」コーナー

 最近のように尖閣諸島など中国の脅威が増大している日本においては、もっと自衛隊の存在を理解しなければならない。しかしマスコミも控えめで偏った情報しか伝えない。

 そこでまず自衛隊の活動を描いた「限りなく実話に近い小説」を読むことにした。これもなかなか「本物」を…


2021年7月19日配信分
今週の「一言加えたい」銘柄    テンセントなど中国巨大IT企業編

今週の「一言加えたい」銘柄    テンセントなど中国巨大IT企業編

 まず本題に入る前に本コーナーで7月5日に取り上げたセブン&アイ・HDについて「訂正」すべき箇所があります。

 それはセブン&アイ・HDが2.3兆円もの巨費で、やっと「あのリナ・カーンが委員長に就任した連邦取引委員会(F…


2021年7月19日配信分
特別特集  世界の株式市場の見通しを変更! (前半)

特別特集  世界の株式市場の見通しを変更! (前半)

 先週の特別特集では米国株式の中期見通しを「微修正」しただけだったが、今週はそこから1週間で諸環境と「特に」市場参加者の心理状態がかなり悪化したと感じるため、2020年11月以来、約9か月ぶりに世界の株式市場の見通しそのものを「変更」することに…