2021/05/16(日)

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カテゴリー:経済編の記事一覧

コロナ後の世界経済を案じるべき

| 経済編 | 日本 | 世界情勢 | 2021年5月01日 |

コロナ後の世界経済を案じるべき

 日本のコロナウイルスは変異種が急拡大しており、ワクチン投与の遅れや医療崩壊の兆しもあり、まだまだ深刻化する。累計死者も昨年11月下旬の2000人から、直近では10000人を超えている。

 世界ではやはり変異種が猛威を振るい、最悪のインドでは4月29日の新規感染者が…

日経平均急落の理由

| 経済編 | 日本 | 米国 | 2021年2月26日 |

日経平均急落の理由

 本日(2月26日)の日経平均は1202円安(3.99%安)の28966円(終値、以下同じ)となった。前日(2月25日)のNYダウも559ドル安(1.75%安)となっており、ともに久々の急落となった。

 日経平均はコロナウイルスに見舞われた2020年3月19日の16552円から本年3月16日の高値・30467円…

ゲームストップ問題の本質とは?

| 中央銀行・金融情勢・提言編 | 株式編 | 米国 | 米国 | 経済編 | 米国 | 2021年2月06日 |

 ゲームストップの株価急変動は様々な課題を残して収束に向かっている。今回の騒動は、超金融緩和・大型財政支出による「溢れ返る」資金が極端に偏在すると金融システムの「どこか」に穴が開くという「意外な脆さ」が浮き彫りになった。一歩間違えると「超金融緩和下の金融危機」となっていた可能性があり、今後も同じ…

バイデン政権の危うさと世界の株式市場

| 中央銀行・金融情勢・提言編 | 国債・債券市場編 | 政治・政策提言 | 株式編 | 米国 | 米国 | 米国 | 米国 | 経済編 | 米国 | 2021年1月30日 |

 トランプが大統領に当選した2016年11月4日のNYダウ(終値、以下同じ)は17888ドルだった。コロナウイルスショックに襲われた2020年3月23日には18591ドルまで下落して「ほとんど振り出しに戻っていた」ため、トランプ政権における株価上昇の大半は、その後の猛烈な金融緩和・量的緩和・財政出動により実現したことにな…

潮の流れは変わったのか?

| 株式編 | 欧州 | 米国 | 経済編 | 世界 | 日本 | 2020年9月04日 |

 9月3日の米国株式市場は、NYダウが807ドル安(2.78%安)の28292ドル、米国株式上昇を主導していたNASDAQ総合指数は593ポイント安(4.9%)の11458ポイントとなった。

 NYダウは一時1025ドル安と、久々の1000ドル超安となり、NASDAQのアップルは8.0%安、マイクロソフトは6.2%安、アマゾンが4.6%安など、主要…

コロナウイルスと世界経済と株式市場

| 中央銀行・金融情勢・提言編 | 株式編 | 経済編 | 世界 | 世界 | 2020年8月14日 |

 本年2月中旬まで上昇を続けていた世界の株式市場は、まだ中国以外でコロナウイルス感染者がほとんど出ていなかった2月下旬から急落し、同じくまだ世界の感染者が本格的に増加する前の3月中~下旬に底値をつけた。そしてその感染者が再拡大し実際に世界経済や各国の企業業績が大きく落ち込む現時点では本年高値をほぼ…

帰ってきた半沢直樹

| 中央銀行・金融情勢・提言編 | 個別企業編 | 日本 | 科学・趣味・その他編 | その他 | 2020年7月24日 |

 2013年に大ヒットしたテレビドラマの半沢直樹シリーズが、7年ぶりに帰ってきた。

 前シリーズ(前半)では銀行支店の融資課長だった半沢直樹が、上司である支店長が表彰店になるための無理な5億円融資を押し付けられ、当然のように焦げ付くと責任はすべて半沢となる。その責任で出向させられそうになった半沢…

習近平が香港国家安全維持法を強行施行した「最大目的」とは?

| 中央銀行・金融情勢・提言編 | 政治・政策提言 | 株式編 | 米国 | 経済編 | 中国 | 2020年7月10日 |

 中国政府が香港国家安全維持法を強行施行してから10日が経過した。7月8日には同法の執行機関である「国家安全維持公署」が香港に開設され、いよいよ中国政府による実質「直接統治」が始まった。

 これで2月に交代していた夏宝龍・国務院香港マカオ事務弁公室主任(中国共産党香港・マカオ行政トップ)、駱恵…

「香港国家安全維持法」の強引な施行は、中国の弱体化を加速させる

| 政治・政策提言 | 歴史・宗教編 | 経済編 | 中国 | 2020年7月03日 |

 中国の全人代常務委員会(委員長はNo.3の栗戦書)が6月30日、香港国家安全維持法(以下、国家安全法)を満場一致で成立させ、同日午後11時から施行となった。もともと5月28日の全人代で制定方針が採択されており、同常務委員会が1か月で具体的な法律として制定し、香港返還記念日である7月1日の1時間前に施行させたも…

「お勧め書籍」 志願して書評「代打」阿部重夫(ストイカ発行人・元FACTA編集長)

| 中央銀行・金融情勢・提言編 | 欧州 | 米国 | 経済編 | 欧州 | 米国 | 2020年6月05日 |

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 コロナ自粛で家にこもって本ばかり読んでいたせいで、書くのがちょっと億劫になってきた。で、リハビリを兼ねて、日頃交流のあるThe Stray Timesに書評を寄稿することにした。蘊蓄を傾ける気はありませんが、1997年に山一破綻のころと、…